創価大学履修規程

平成19年４月１日規程第319号

（目的）

第１条　この規程は、創価大学学則第11条、第11条の２、第16条および第17条の規定に基づき、履修方法等に関して必要な事項を定める。

（履修登録の手続）

第２条　授業科目の単位を修得するためには、各学期の履修登録期間内に、履修を希望する科目を登録しなければならない。

２　履修登録の結果は、学生本人が確認しなければならない。

（履修登録の修正）

第３条　前条の規定により履修登録した授業科目（以下、履修科目という。）の変更を希望する場合は、各学期の履修登録修正期間内に、変更を希望する科目の登録しなければならない。

２　前項に定める履修登録の修正結果については、学生本人が確認しなければならない。

（履修科目の取消し）

第４条　履修科目は、定められた期間内に、所定の手続により、履修登録を取消すことができる。

２　履修取消しのできる期間は、前期・後期ともに中間試験期間の最終日までとする。

３　履修取消期間を過ぎた場合は、履修科目の取消しはできない。ただし、学生が所属する学部の学部長が正当な理由があると認めた場合は、履修科目の取消しを認める。

４　履修科目の取消しは、学生本人が行わなければならない。

（履修登録単位数の上限）

第５条　学則第11条の２第３項による各学期に履修登録ができる単位数の上限は、別表第１のとおりとする。

２　特設課程の科目は、履修制限の対象としない。特設課程以外で履修制限の対象としない科目は、別表第１のとおりとする。

（授業科目の再履修）

第６条　授業科目の再履修は、単位を修得した場合を含めてすべての科目について認める。ただし、定員制の科目など学部教授会または学士課程教育機構運営委員会が必要と認めた科目については、合格科目の再履修を制限することがある。

２　再履修する授業科目の成績評価は、再履修して修得する成績評価が最終の評価となる。単位を修得した授業科目を再履修して、単位が未修得になった場合は、過去に修得した単位は認めない。

第７条　学業成績を総合的に判断する指標として、ＧＰＡ（Ｇｒａｄｅ　Ｐｏｉｎｔ　Ａｖｅｒａｇｅ）を用いる。

２　ＧＰＡは、学生の各履修科目の成績評点に、その科目の単位数を掛けた数値の合計を、履修科目の総単位数で除して算出し、小数点以下第３位以下は切り捨てる。

３　学則第16条に基づき、成績評価に対する成績評点及び評価換算基準は、次の表のとおりとする。

成績評価	成績評点	評価換算基準	内容
Ｓ	５	100点〜90点	合格	特に優れている
Ａ	４	89点〜80点		優れている
Ｂ	３	79点〜70点		良好
Ｃ	２	69点〜60点		科目の要求を一応満たしている
Ｄ	１	59点〜50点		望ましい水準には不十分だが不合格ではない
Ｅ	０	49点以下	不合格
Ｎ	０	評価不能
備考　Ｎは、授業時数の３分の１を超えて欠席した場合または定期試験を受けなかった場合の評価とする。

４　学則第16条に定めるＰ及びＦの成績評価は、科目毎に設けられる合格基準に達した場合をＰとし、達しなかった場合はＦとする。

５　前２項の成績評価のほかに、本学以外で修得した単位を、本学において修得したものとみなし、単位を認定する場合の評価は、Ｒとする。

６　Ｐ、Ｆ及びＲ評価については、ＧＰＡの算出対象としない。

７　再履修する授業科目のＧＰＡの計算は、再履修して修得した成績（成績評価と単位数）で計算する。再履修前の成績（成績評価と単位数）は、ＧＰＡの計算に含めない。

８　成績評価については、Ｓ評価の上限を全履修者の５％程度とし、Ｓ評価とＡ評価の合計の上限は、全履修者の30％程度とする。ただし、演習、実験科目および履修者が20名以下の授業科目並びに教授会または学士課程教育機構運営委員会が認めた授業科目はこの限りでない。

（成績通知）

第８条　成績通知書には、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、Ｅ、Ｎ、Ｐ、ＦまたはＲの評価を記載する。

２　本学以外で使用するために発行される成績証明書には、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、ＰまたはＲの評価を記載する。

（成績優秀者）

第９条　学則第11条の２第４項に定める学生（成績優秀者）については、学部・学科の定めるところにより修得単位数とＧＰＡにより決定し、その基準は、別表第１のとおりとする。なお、休学後に復学した場合については、休学する直前の学期の成績を基準とする。

２　成績優秀者の履修制限緩和については、別表第１のとおりとする。

（学業指導及び退学勧告）

第10条　毎学期、成績評価が決定した時点で当該学期のＧＰＡが２未満の場合は、指導教員による面談を行い、指導教員は学部長に指導報告書を提出する。

２　ＧＰＡが２期連続して２未満の場合は、保護者に通知する。前項に定める指導教員による面談等を行うほか、保護者の希望があれば指導教員は面談を行う。

３　ＧＰＡが３期連続して２未満の場合または累計で４期以上２未満の場合は、学部長が面接を行い、教授会の議を経て退学勧告を行う。ただし、学部長が面接し、学業継続の可能性があると認められる場合は、教授会の議を経て退学勧告を保留することができる。

４　前３項の場合において、学部長は、学生の特別の事情を考慮し、相当と認めるときは、学業指導及び退学勧告の対象から外すことができる。

（卒業に必要な単位数）

第11条　学則第11条に定める以外の卒業に必要な単位数は、以下に定める他、別表第２及び別表第３のとおりとする。

(１)　経済学部経済学科の学生は、選択したコースから16単位以上の単位を修得しなければならない。

(２)　法学部法律学科の学生は、選択したコースから16単位以上の単位を修得しなければならない。また、第13条により卒業を認められる場合を除き、第７学期以降に４単位以上を必ず修得しなければならない。

(３)　教育学部の専門選択には、他学科の専門科目が20単位まで算入される。

(４)　文学部人間学科の学生は、指定されたグローバル科目から６単位以上修得しなければならない。

（卒業の認定）

第12条　卒業の認定は、次の各号に掲げる要件のすべてに該当する場合に行う。

(１)　本学に４年以上在学していること。

(２)　本学において定められた教育課程を修了し、学則第11条および前条に規定する単位を修得していること。

(３)　在学期間における通算ＧＰＡが２以上であること。

２　前項にかかわらず、本学に３年以上在学した者で、学則第11条及び前条に規定する単位を優秀な成績で修得したと認められる場合には、卒業を認めることがある。

３　第１項第３号の要件のみを満たしていない者で、特別の事情があると認められる場合には、教授会の議を経て、卒業を認定することがある。

（早期卒業）

第13条　前条第２項で規定する早期卒業は、在学３年間（６学期）または在学３年半（７学期）で卒業することを表す。

２　早期卒業は、学部・学科が定めるところにより、修得単位数とＧＰＡにより決定し、その基準については、別表第１のとおりとする。

３　早期卒業対象者（早期卒業の基準を満たし、早期卒業の対象者に選ばれた者をいう。以下同じ。）で早期卒業を希望するものは、定められた学期の履修登録時に卒業を希望する学期を登録しなければならない。

４　早期卒業対象者で、早期卒業を希望しない場合は、卒業とはならない。

（履修の要件・方法）

第14条　学則第11条の２による履修方法の詳細は、以下のとおりとする。

(１)　経営学部の履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得等が必要な科目
マーケティング	流通論（ただし同時履修も可とする）
マーチャンダイジング	流通論およびマーケティング（ただしマーケティングは同時履修も可とする）
ミクロ経済学中級 マクロ経済学中級	経済学入門（経営学部生のみ）

(２)　教育学部教育学科の「卒業研究�T」及び「卒業研究�U」の履修要件は、３年次後期終了時に通算ＧＰＡが３以上であること。それ以外に履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得等が必要な科目
教育カウンセリング	心理学�Tまたは心理学�U　ただし、他学部生は共通科目の心理学入門：心理学概論
教育哲学�U	教育哲学�T
発達心理学�T・�U 臨床心理学�T・�U	心理学�Tおよび心理学�U　ただし、他学部生は共通科目の心理学入門：心理学概論
精神保健�U	精神保健�T
学校インターンシップ�T〜�W	教職課程に登録していること

(３)　教育学部児童教育学科の「卒業研究�T」及び「卒業研究�U」の履修要件は、３年次後期終了時に通算ＧＰＡが３以上であること。それ以外に履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得等が必要な科目
学校カウンセリング�U	学校カウンセリング�T
発達心理学�T・�U 臨床心理学�T・�U	心理学�Tおよび心理学�U　ただし、他学部生は共通科目の心理学入門：心理学概論
精神保健�U	精神保健�T
音楽概論�U	音楽概論�T
ソルフェージュ�U	ソルフェージュ�T
音楽科教育�U	音楽科教育�T
ピアノ実習�U	ピアノ実習�T
声楽実習�U	声楽実習�T
学校インターンシップ�T〜�W	教職課程に登録していること

(４)　工学部情報システム工学科「演習�T」の履修要件は、合計68単位以上（専門科目40単位以上含む）を修得していること。また、「特別研究・演習�V」の履修要件は、合計108単位以上（専門科目88単位以上を含む）を修得していること。それ以外に履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得が必要な科目
演習�U	演習�T
特別研究・演習�V	演習�U
特別研究・演習�W	特別研究・演習�V

(５)　工学部生命情報工学科「生命情報工学特別実習�T」の履修要件は、卒業に必要な単位のうち100単位以上を修得していること。それ以外に履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得が必要な科目
生命情報工学特別実習�U	生命情報工学特別実習�T

(６)　工学部環境共生工学科「環境共生工学演習」の履修要件は、卒業に必要な単位のうち60単位以上を修得していること。それ以外に履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得が必要な科目
基礎有機化学	化学序論
有機化学	基礎有機化学
分析化学	化学基礎論
環境分析化学	分析化学
環境生理学	生物学
卒業演習�T 先端調査研究�T 卒業研究�T	環境共生工学演習
卒業演習�U	卒業演習�T
先端調査研究�U	先端調査研究�T
卒業研究�U	卒業研究�T

(７)　看護学部看護学科の履修条件のある科目については次の表のとおりとする。

履修条件がある科目	修得が必要な科目
小児看護学実習�T	健康と生活
老年看護学実習�T	健康と生活
基礎看護学実習�U	看護学概論 看護基礎理論 生活援助技術�T 生活援助技術�U 生活援助技術�V 生活援助技術�W フィジカルアセスメント 基礎看護学実習�T 臨床看護技術�T 看護過程演習
成人看護学急性期実習	基礎看護学実習�U 成人看護学概論 成人看護急性期援助論�T 成人看護急性期援助論�U
成人看護学慢性期実習	基礎看護学実習�U 成人看護学概論 成人看護慢性期援助論�T 成人看護慢性期援助論�U
老年看護学実習�U	基礎看護学実習�U 老年看護学実習�T 老年看護学概論 老年看護援助論�T 老年看護援助論�U
小児看護学実習�U	基礎看護学実習�U 小児看護学実習�T 小児看護学概論 小児看護援助論�T 小児看護援助論�U
精神看護学実習	基礎看護学実習�U 精神看護学概論 精神看護援助論

（文学部人間学科メジャー）

第15条　文学部人間学科におけるメジャーの修了は、メジャー指定科目の内以下の単位の修得を要件とする。

(１)　イントロダクトリー科目　２単位

(２)　ベーシック科目　８単位

(３)　アドヴァンスト科目　６単位

(４)　演習�T〜�W　８単位

(５)　卒業論文研究�T・�U　６単位

２　開設メジャーは、以下のとおりとする。

(１)　異文化コミュニケーション（英語）

(２)　異文化コミュニケーション（日本語）

(３)　異文化コミュニケーション（中国語）

(４)　異文化コミュニケーション（ロシア語）

(５)　哲学

(６)　表現文化

(７)　言語文化

(８)　歴史学

(９)　ユーラシア地域研究

(10)　平和・紛争解決学

(11)　社会学

(12)　社会福祉専修

附　則

この規程は、平成25年４月１日から施行する。

別表第１（第５条、第９条、第13条関係）

学部	学科	履修上限単位数	履修制限除外科目	成績優秀者になるための基準		成績優秀者の履修制限緩和		早期卒業するための基準等
		※学期毎の上限単位数		学期毎の修得下限単位数	直前セメスターのＧＰＡ数値	追加単位数	上級年次履修	早期卒業制度の 有（○） 無（×）	卒業判定通算ＧＰＡ数値基準	４セメスター終了時点の条件
										通算ＧＰＡ数値基準	最低修得単位数
経済	経済	20単位	教職等特設課程科目	16単位	4.2	４単位	可	○	4.2	4.2	84
法	法律	20単位	教職等特設課程科目	16単位	4.5	４単位	可	○	4.6	4.6	86
文	人間	24単位	教職等特設課程科目	16単位	4.0	４単位	可	×	−	−	−
経営	経営	20単位	教職等特設課程科目	16単位	4.4	４単位	可	○	4.4	4.4	84
教育	教育	24単位	教職等特設課程科目他学科専門科目	16単位	4.0	４単位	可	×	−	−	−
	児童教育	25単位		16単位	4.0	４単位	可	×	−	−	−
工	情報システム工	24単位	教職等特設課程科目	16単位	4.2	４単位	可	×	−	−	−
	生命情報工	24単位	教職等特設課程科目 特別講義（生命）	16単位	3.8	４単位	可	×	−	−	−
	環境共生工	24単位	教職等特設課程科目生態環境工学実習	20単位	4.0	４単位	可	×	−	−	−
看護	看護	25単位	−	−	−	−	−	×	−	−	−

別表第２（第11条関係）

学部	学科	共通科目・学部学科英語科目									計
		共通科目の�@大学科目	共通科目の�B言語科目（英語）	学部学科英語科目	共通科目の�B言語科目（第２外国語）	共通科目の指定科目群			小計	共通科目の全科目群
経済	経済	２	６		４※	−			12	４	16
法	法律	２	６	−	４※	−			12	16	28
経営	経営	２	６		４※	�Aキャリア教育科目※	４		16	−	16
教育	教育	２	６	−	４※	−			12	８	20
	児童教育	２	６	−	４※	−			12	８	20
工	情報システム工	２	６※		４※	−			12	−	12
	生命情報工	２	６※		４※	−			12	−	12
	環境共生工	２	６（内、学部学科英語科目の２科目３単位が必修）※		４※	−			12	−	12
文	人間	４	８	−	４※	�Aキャリア教育科目※		２	36	−	36
						�E社会・文化・生活科目※		８
						�F自然・数理・情報科目※		８
						文章表現法※		２
看護	看護	２	６	−		�D人文・芸術・思想科目※		４	−	−	18
						�E社会・文化・生活科目※		４
						コンピュータリテラシー※		２

【共通科目・学部学科英語科目】

※第２外国語は、１ケ国語で修得しなければならない。

※経営学部は�Aキャリア教育科目から４単位を修得しなければならない。

※文学部は�Aキャリア教育科目群から２単位、�E社会・文化・生活科目群から８単位、�F自然・数理・情報科目群から８単位、「文章表現法」２単位を修得しなければならない。

※情報システム工学科と生命情報工学科は、学部学科英語科目を優先して履修し、卒業に必要な６単位を修得しなければならない。

※環境共生工学科は、学部学科英語科目のＥｎｇｌｉｓｈ　Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ　ｆｏｒ　ＤＥＥＳ（２単位）とＥｎｇｌｉｓｈ　ｆｏｒ　Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ（１単位）の２科目３単位を必修とする。残りの３単位は、�B言語科目（英語）および学部学科英語科目から修得しなければならない。

※看護学科は、�D人文・芸術・思想科目から「文章表現法」を含む４単位、�E社会・文化・生活科目から４単位、「コンピュータリテラシー」２単位を修得しなければならない。

別表第３（第11条関係）【専門科目・自由選択科目】

学部	学科	専門科目										分野からの修得単位
		必修		選択必修			選択	小計	自由選択	計	総計	所属学部の学問領域以外の２つの分野から各８単位を修得
経済	経済	14		16			38	68	40	108	124	人文と自然の２分野から各８単位以上、計16単位以上を修得すること。
法	法律	20		16			30	66	30	96	124
経営	経営	24		Ａ群		２	30	76	32	108	124
				Ｂ群		20
教育	教育	18		16			62	96	８	104	124
	児童教育	18		12			66	96	８	104	124
工	情報システム工	42		４			58	104	16	120	132	社会と人文の２分野から各８単位以上、計16単位以上を修得すること。
	生命情報工	62		Ａ群		４	20	96	24	120	132
				Ｂ群		10
	環境共生工	68		20			20	108	12	120	132
看護	看護	97		−			―	97	10	107	125	社会と人文の２分野から各4単位以上、計8単位以上を修得すること。
学部	学科	必修	選択科目					専門科目計	自由選択	計	総計	分野からの修得単位
			イントロダクトリー科目		ベーシック科目		アドヴァンスト科目
文	人間	20	10		22		12	64	24	88	124	社会と自然の２分野から各８単位以上、計16単位以上を修得すること。